家を購入する前にチェックしておきたい「自然災害リスク」

住宅を購入するときは、どうしても駅からの距離や価格、間取り、設備などで選んでしまいがちです。

しかし、巨大地震や津波、液状化、洪水、土砂崩れなどの災害リスクも考慮しておかないと、震災が起きてしまった時に多大な被害に遭遇し、後悔することになりかねません。

住宅購入する際には、その土地が安全かどうかを事前に調べておく必要があります。今回は、住宅を購入する前にチェックしたい「ハザードマップ」についてお伝えします。

自分が購入する不動産のエリアが、どんな災害リスクを持っているのか？

液状化による地割れ

　2019年2月に政府の地震調査委員会が発表した情報によると、南海トラフ地震が今後30年以内に発生する確率は70～80％。関東地方でマグニチュード7～8クラスの地震が起きる確率は、今後30年以内で90％以上だといいます。

最近では自治体ごとに洪水、津波、液状化現象、火災などの項目別ハザードマップを公開しているので、自分が購入する不動産の場所が、どんなリスクを持っているのかは事前に必ず調べておきましょう！

今住んでいる市区町村で家を探す場合は、なんとなくどの辺りが危ないかご存知の方もいるかもしれませんが、違うエリアで家探しをする場合には、下記の「ハザードマップポータルサイト」が便利です。

様々なハザードマップをいちいち調べなくても
一つのマップで、下記6項目がまとめて把握できます。

「重ねるハザードマップ」～災害リスク情報などを地図に重ねて表示～
情報、道路防災情報、土地の特徴・成り立ちなどを地図や写真に自由に重ねて表示できます。

「わがまちハザードマップ」～地域のハザードマップを入手する～
各市町村が作成したハザードマップへリンクします。地域ごとの様々な種類のハザードマップを閲覧できます。

ハザードマップポータルサイトの活用方法や操作方法、主な機能等についてはこちらから。

首都圏で地盤が固く地震に強いのは一般的に西側のエリアで、東側の下町地区は地盤が弱い、また荒川周辺エリアは水害に見舞われる危険性が高いといわれています。少なくともこれから自分が買おうとしているエリアはどんなリスクがあるのかくらいは、自分でしっかり調べた上で、納得してから購入することをお勧めします！